貯金900万円は少ない？年代別の平均貯蓄額やお金を貯めるコツを解説

「貯金はいくらあればいい？」「一般的な貯金額はいくらくらい？」など、お金に関して悩んでいる方は多くいるのではないでしょうか。また、「貯金900万円は少ない？」「1,000万円まで貯めるには？」といった悩みを抱えている方もいるでしょう。

実際、900万円貯金している人はどのくらいいるのか、貯金はいくらあれば安心できるのか、1,000万円に達成するためには具体的にどうすればいいのかといった点を、本記事で詳しく紹介します。

先の見えないこの時代だからこそ、貯金はとても大切です。自分自身の老後や子供の将来のためにも、900万円貯金している人の割合や効率よく1,000万円に到達するための方法をぜひ参考にしてください。

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• 「浪費を抑えてもっと貯金を増やしたい…」
• 「もう少しで1,000万円に到達するけれど中々貯まらない…」
• 「900万円の貯金は少ない？いくら貯金すればいいか知りたい…」

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【年代別】900万円貯金している人の割合

貯金額900万円は、決して安くありません。「このくらいあれば大丈夫」と安心している方も多くいるのではないでしょうか。

では、実際900万円貯金している人はどの程度いるのか、その割合を紹介します。

• 20代で貯金900万円の割合
• 30代で貯金900万円の割合

上記の年代別でその割合をみていきましょう。

20代で貯金900万円の割合

金融広報中央委員会によると、900万円程度の貯金がある20代の割合は2.8％です。20代は働き始めたばかりという方が多いため、貯金が900万円に達している方は少ないのが現状となっています。

また、金融広報中央委員会の調査では、貯金として含まれるのは現金の預貯金だけでなく、様々な投資商品なども含まれています。

それでも2.8％という割合は、全世代で最も低い数値です。仕事を始めたばかりの方、貯金や投資に興味がなくあまり重要視していない方が多いのが背景としてあるため、20代で900万円の貯金を保有している方はそれほど多くありません。

※参照：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」

30代で貯金900万円の割合

30代は、20代と比べて900万円の貯金を有している割合が多く、6.1％と20代の倍以上となります。30代は働き盛りで、貯金がしやすい世代といえるでしょう。

また、投資や貯金に興味を持ち始める方も増えるため、20代よりもはるかに多い数値となっています。

世代の中で、最も多いのが40代ですが、それでも6.3％と30代との差は大きくありません。

※参照：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」

独身や夫婦など世帯別の900万円貯金している人の割合

独身世帯や夫婦のみの世帯、子どもあり世帯など、それぞれの世帯ごとに900万円貯金している人の割合をみていきましょう。

世帯の種類	金融資産保有額700～1,000万円の割合
単身世帯（世帯主のみ）	4.0％
夫婦のみ世帯	5.8％
夫婦+子ども世帯	8.0％
夫婦+親世帯	6.0％
その他	5.1％

※参照：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」
（表は金融資産保有額700～1,000万円の方の割合をもとに作成）

様々なスタイルの世帯があるうち、900万円の貯金がある人の割合が最も多いのが「夫婦+子ども世帯」の8.0％となりました。

夫婦が共働きで貯金がしやすい点や、子どもの将来の学費、マイホームの購入予定などのために貯めているケースが多いのが特徴です。

貯金はいくらあれば安心？年代別の平均貯金額と中央値の目安

まず、年代別の平均貯金額と中央値をみていきましょう。下記表は、金融広報中央委員会の調査に基づいて年代ごとに貯金の平均額と中央値をまとめました。

年代	貯金額の平均	貯金額の中央値
20代	185万円	20万円
30代	515万円	150万円
40代	785万円	200万円
50代	1,199万円	260万円
60代	1,689万円	552万円
70代	1,755万円	650万円

※参照：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」

最も低いのが20代で、貯金の平均額は185万円、中央値は20万円となっています。中央値が100万円未満なのは全世帯で20代のみとなっているため、以下に他の世代よりも貯金額が低いかが分かるのではないでしょうか。

その後年代が上がるごとに平均額や中央値も高くなりますが、平均額は一定の富裕層の存在で大きく上がっているため、中央値との差が開いているのが特徴です。

【1,000万円到達に向けて】効率的に貯金・貯蓄するコツ

900万円まで貯金が貯まったら、1,000万円まであと一歩です。この先、より効率よく貯金するために知っておくべきコツについて紹介します。

• 貯金の目的と期間を具体的に設定する
• 家計簿やアプリで収支の状況を把握する
• 固定費を見直して無駄な支出を削減する
• 転職や副業で収入を増やすことを考える
• 先取り貯金を習慣化する
• 生活費用と貯蓄用で口座を使い分ける
• NISAやiDeCOなどを活用して資産運用に取り組む

上記7つの項目について、それぞれ詳しくみていきましょう。

貯金の目的と期間を具体的に設定する

なぜ貯金をするのか、いつまでに貯めるのか、その具体的な目的や期間を設定してください。お金の管理は「短期」「中期」「長期」に分けることにより、効率よく資産形成を実現できるようになります。

老後のために長期的に貯金をするのであれば「資産運用」、いざという時のために短期的の貯金は「預貯金」など、どのように管理するのかがみえてくるでしょう。

さらに、貯金をすることに対しての明確な目的や期間がはっきりとしていれば、モチベーションを維持したり家族からの理解も得やすくなるでしょう。

家計簿やアプリで収支の状況を把握する

家計簿をつけることで、毎月の収支が目に見えて分かりやすくなります。現在は家計簿アプリなども多く提供されているので、自分で使いやすいタイプを見つけてください。

毎月収入と、何にお金を使っているのかが分かれば、無駄な出費を見直しやすくなるでしょう。無駄を省くことで貯金に回す金額も多く確保でき、効率よく1,000万円の貯金を目指せます。

アプリによっては、クレジットカードやプロペイドカードと一体化しているものも少なくありません。わざわざ入力しなくても使用した分が自動的に反映されるため、手間もなく簡単に家計の管理が可能です。

固定費を見直して無駄な支出を削減する

支出の見直しで特に注意すべきなのが固定費です。固定費は毎月必ず支払うべき費用なので、少しでも節約できれば継続的に無駄を省き続けられるでしょう。例えば、固定費として挙げられるのは下記のような種類があります。

• 住宅費用
• 水道・ガス・電気
• スマホやPCなどの通信費
• 車の維持費
• 保険料
• 教育費

通信費に含まれるスマホの料金は、基本料金を下げたり格安スマホなどに切り替えることができます。節約できる金額はそれぞれのプランや利用状況により異なりますが、毎月数千円の節約が実現します。

年間でみると3万円〜4万円程度浮くケースも多くあり、それ以上節約できることも珍しくありません。

さらに、電気とガスのセット割を利用したり、家賃が安い所への引っ越しなどもひとつの方法としてあります。何をどう節約すべきか、どこが無駄なのかをしっかりと見極めておきましょう。

転職や副業で収入を増やすことを考える

様々な方法で節約をしたり支出を減らすことも大切ですが、そもそもの収入を増やすという方法もおすすめです。

年収アップを狙った転職や、本職をしながら副業で稼ぐなどを検討しましょう。現在、副業はポピュラーなものになってきたため、その方法も下記のように様々あります。

• クラウドソーシングサイト
• アフィリエイト
• 動画投稿
• ライブチャット
• ポイントサイト
• フリマアプリ

例えばクラウドソーシングでは、アンケートの回答やリサーチ業務、モニター体験など知識や経験がなくても誰でもできる案件が多数あります。ひとつの報酬は少ないですが、数をこなせばある程度の稼ぎにはなるでしょう。

これまでの経験を活かせるような仕事も多く、WebライターやWebデザイナーなど、IT関連の案件も豊富です。

フリマサイトでは、不要なものを処分しながら利益が得られるので、無駄のない副業として人気があります。アクセサリーや雑貨類など、ハンドメイドを販売するといった方法もあるので、趣味を副業にすることも不可能ではありません。

本格的な転職を目指すか、少しずつ収入を上げる副業をスタートさせるのか、自分の状況やキャリアなどを考慮して検討してみましょう。

先取り貯金を習慣化する

先取り貯金とは、「余ったお金を貯金する」ではなく、「まずは貯金額を確保してから生活費を捻出する」という方法です。一般的に、収入を得たら必要な分を確保し、残りを貯金するという方は少なくありません。

先取り貯金はその反対で、まず貯金分を確保し、残りを生活費や交際費に充てます。そのため、必ず毎月ある程度の貯金をすることができるので、効率よく1,000万円に近づけるでしょう。

先取り貯金を習慣化すれば確実に貯金ができるようになり、残りの金額で生活するため自然に無駄を省いたお金の使い方が身につきます。

生活費用と貯蓄用で口座を使い分ける

生活費として使うお金と、貯金用として貯めるお金を同じ口座で管理する方は多くいるのではないでしょうか。しかし、この場合貯金のためのお金を使ってしまう事も少なくありません。

特にクレジットカードなどの引き落としも同じ口座の場合、気が付いたらなぜか貯金分がなくなってしまうということもあります。生活用と貯金用は分けて管理し、こうした事態を防ぎましょう。

収入があればまず貯金額を貯金用口座に移してください。貯金用口座は、毎月決まった日に決まった額を自動振替するものもあるので、手間を掛けずに管理できます。ネット銀行などは金利が高いので、貯めるための口座を作る際にはこうした金利もしっかりチェックするようにしましょう。

NISAやiDeCOなどを活用して資産運用に取り組む

節約や貯金だけではなく、資産運用で効率よくお金を貯めていくのもひとつの方法です。資産運用の方法としては、主に下記の様な種類があります。

• NISA
• iDeCo
• 不動産投資信託
• 株式投資債券
• 積立保険財形（財産形成貯蓄制度）

その中でも、特に今注目を集めているのがNISAやiDeCoです。それぞれの特徴やメリット、デメリットを下記表にまとめましたので、ぜひチェックしてください。

資産運用の方法	特徴	メリット	デメリット
NISA	投資信託などの利益が非課税になる制度。	少額で投資をスタートできる。投資信託を一度売却することで翌年以降枠を再利用できる。毎月自動での積み立てとなるため購入タイミングを計らなくていい。	口座は1人ひとつのみに限定されている。課税口座との損益通算が不可能。
iDeCo	老後資金を貯めるための私的年金制度で、申し込み加入は任意。	積み立てた分は全てが所得控除の対象。運用益は非課税。受け取り時は所得税の減税が適用される。	原則として引出は60歳まで不可能。専用の口座開設や、口座を維持するための手数料が必要。

NISAは2024年に制度改正が行われました。その結果、つみたて投資枠は40万円が120万円、成長投資枠は120万円が240万円と、年間で最大360万円の投資が非課税枠となっています。

積立投資枠と成長投資枠は併用が可能なので、新NISAのメリットを最大限活かせるようになるでしょう。

貯金900万に関連するよくある質問

貯金900万に関する質問の中で、特に多くの方から寄せられる内容についてピックアップしました。

• 貯金1,000万に到達する年齢の目安は？
• ぶっちゃけ30代の貯金額はいくら？
• 結婚や出産など30代以降にかかる必要額は？

それぞれの具体的な内容について、下記で詳しく紹介します。

貯金1,000万に到達する年齢の目安は？

貯金1,000万円に到達するのは、40代から50代が目安となります。本記事でもお伝えしているように、金融広報中央委員会の調査では、貯金が1,000万円を超えたのは50代です。しかし、仕事の状況や生活スタイルによっては、40代でも1,000万円まで貯めることは不可能ではありません。

もちろん、30代で1,000万円以上貯まっている人、60代になってから1,000万円に到達した人など様々です。

貯金1,000万円に達する年代は40代、50代ですが、あくまでも目安のひとつに過ぎません。1,000万円の貯金を目指す場合は、あくまで参考程度に考え、無理のない節約を心掛けながら普段通りの生活を続けることが大切です。

※参照：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」

ぶっちゃけ30代の貯金額はいくら？

本記事で紹介した金融広報中央委員会の調査によると、30代の平均貯金額は515万円ですが、実際の中央値は150万円と大きく差が開いているのが特徴です。

この差は、少数の高額預金者が平均値を引き上げているためです。30代では、20代から貯金を続けている人や収入が大幅に増えた人がいる一方で、貯金を始めたばかりの人も多くいます。その結果、平均値と中央値の間に大きな開きが生じています。

したがって、「30代で500万円を超える貯金が一般的」というわけではなく、あくまで平均値が515万円ということです。貯金額がこれより少なくても焦る必要はありません。30代は収入が増えやすい時期でもあり、今後の貯金に十分な可能性があります。

※参照：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」

結婚や出産など30代以降にかかる必要額は？

30代以降では、様々なライフイベントを迎えることが多くあります。例えば結婚や出産、子どもの教育資金、持ち家の購入など、大きなお金が動いたり長期的に貯める必要が出てくることが少なくありません。

そんなライフイベント時には、一体どのくらいのお金が必要になるのか、下記表でまとめてみたのでチェックしてください。

ライフイベント	必要額	特徴
結婚	約327万円	挙式や披露宴の規模、場所、人数、引き出物や料理のグレードにより費用は大きく異なりますが、数百万円という大きな金額が必要になります。
出産	約48万円	出産費用の平均は約48万円ですが、個室での入院や産科医療補償制度掛金などは含まれていません。また、検診にかかる費用などもあるため、妊娠から出産までのトータルとなると48万円以上の費用が必要になります。
教育	約1,097万円	子ども1人当たり約1,097万円が一般的な教育資金です。しかし、公立と私立、高校や大学進学など、それぞれの進路によっても金額は大きく異なります。
住宅購入	約3,719万円～	3,719万円は建売住宅の平均購入費用です。注文住宅やマンションなどもあるため、さらに大きな金額が必要なケースも珍しくありません。

※参照：日本FP協会「主なライフイベントにかかる費用の目安」

出産の場合、「出産一時金」で50万円が支給されます。支給金額内に収まれば残りは現金として受け取ることができますが、50万円を超えた場合はその分の費用を支払わなければいけません。

また、一時金はあくまでも出産に対しての支援です。検診の場合、補助券が各自治体で配布されますが、回数が多くなったり検査内容が多い場合などは補助券の金額を超えることも多く、その都度支払いが必要になります。

まとめ

900万円という貯金は非常に大きな金額です。しかし、将来のためにもっと貯めたいという方も少なくないでしょう。

本記事では、900万円の貯金がある方の具体的な割合や1,000万円まで効率よく貯めるためのコツなどについて詳しく紹介しました。家計簿の管理や資産形成の有効活用など、上手く取り入れることでよりスムーズに貯金を殖やせる方法は様々あります。

900万円の貯金をさらに増やし、大台の1,000万円に到達できるようぜひ本記事でお伝えした内容を参考にしてください。

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• 「浪費を抑えてもっと貯金を増やしたい…」
• 「もう少しで1,000万円に到達するけれど中々貯まらない…」
• 「900万円の貯金は少ない？いくら貯金すればいいか知りたい…」

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