生活ギリギリで貯金できない人の特徴とは?お金が貯められない理由や習慣、お金を貯める方法を解説!

生活ギリギリで貯金できない人の特徴とは?お金が貯められない理由や習慣、お金を貯める方法を解説!

監修者

監修者
田中壮

TFPグループ 代表取締役 田中 壮

2009年、株式会社STEPに入社し、システム開発を担当。市川市消防局でのレスキュー隊の経験を経て、2013年にプルデンシャル生命保険株式会社に入社し保険業界へ。2014年には個人保険販売ランキングで全社営業マン約4,000人中4位となり、2015年に営業所長に就任。その後、保険代理店(株式会社イコールワン)を共同創業。2018年に株式会社TFPグループを設立し、代表取締役に就任。自身はMDRT(生命保険・金融サービスの専門家が所属するグローバル組織)2024年度TOT(トップ・オブ・テーブル/最上級の資格)基準を達成。

毎月の生活費で手いっぱいで、気付くと貯金がゼロに近いままという人は少なくありません。頑張って節約しているつもりでも、なかなかお金が貯まらないと不安になりますよね。

この記事では、生活がギリギリで貯金できない人に多い特徴や、気付きにくい原因を整理します。さらに、今日から始められる家計管理の方法や、支出削減と収入アップの現実的なステップも紹介します。

一つずつ行動を変えていけば、今の収入でも少しずつ貯金を増やせる可能性があります。自分の状況に近い部分から、無理のない範囲で取り入れてみてください。

目次

生活ギリギリで貯金できない人の特徴とは?

生活がギリギリで貯金できない人には、いくつか共通する行動パターンがあります。収入の多さよりも、お金の使い方や管理の仕方が影響していることも多いです。

ここでは、性格や習慣の傾向に加えて、一人暮らしやシングルマザー、家族4人といった立場ごとの特徴も見ていきます。同じ「貯金できない」でも、理由や対処法は少しずつ違うためです。

共通する性格・行動パターン

貯金ができない人に共通するのは、「なんとなくお金を使ってしまう」習慣があることです。たとえば、給料日直後は外食や買い物が増え、月末に残高を見て慌てるといった流れが繰り返されます。

家計簿やアプリで収支を把握していない人も多いです。手元のお金の動きが見えないと、「これくらいなら大丈夫だろう」と考えがちになります。結果として、毎月の生活費が膨らみ、貯金に回す余裕がなくなるのです。

また、ストレス発散のための買い物や、コンビニでの小さな出費が積み重なりやすい人も、貯蓄が増えにくい傾向があります。金額は少なくても、毎日のように続くと年間では大きな支出になります。

もう一つの特徴は、「具体的な目標金額がない」ことです。将来のための貯金と言われても、いくら必要か分からないと、今のお金を優先しやすくなります。目標がぼんやりしていると、行動にもつながりにくいでしょう。

一人暮らし・女性に多い特徴

一人暮らしの女性は、家計をすべて自分一人で負担するため、生活費の中で貯金に回せるお金が少なくなりがちです。家賃や光熱費、スマホ代などの固定費が収入に対して重く、毎月の残りがわずかというケースも多いです。

さらに、仕事の付き合いや友人との交際費、ちょっとしたごほうびの外食やカフェ代が重なりやすい傾向があります。1回あたりの金額は大きくなくても、週に何度も続くと、貯蓄に回るはずのお金が減ってしまいます。

美容院やコスメ、服など、自分の見た目にかける費用も一定額が必要になります。もちろん、これらは生活の楽しみでもあり、全てを削る必要はありません。ただ、予算の上限を決めずに使っていると、気付いたときには残高がほとんどないということになりかねません。

一人暮らしだと、体調不良や仕事の変化で収入が減ったとき、支えてくれる家族が近くにいない場合もあります。そのため、本来は貯金を厚めにしておきたい立場とも言えます。生活がギリギリのうちから、少額でも貯金を習慣化しておくことが、将来の安心につながりやすいでしょう。

シングルマザー・子育て世代の現場事情と支払いが多くて貯金できないケース

シングルマザーや子育て世代は、生活費だけでなく、教育費や保育料、医療費など、子どもに関する支出が大きくなります。特に一人で家計を支えるシングルマザーは、収入に対して支払いが多く、貯金まで手が回らないケースが目立ちます。

たとえば、家賃と保育園の費用、食費と日用品だけで、すでに給与の大半が消えてしまうこともあります。そこに、学校の集金や習い事、病気のときの通院など、予定外の出費が続くと、毎月の生活費がギリギリになってしまいます。

子どもに我慢をさせたくないという思いから、ついおもちゃや外食、レジャーにお金を使いすぎてしまうこともあります。気持ちとしては自然なことですが、貯蓄の余裕がない状態が続くと、将来の教育費や、自分の老後資金の準備が遅れがちです。

一方で、公的な制度や手当を十分に活用できていない場合もあります。児童手当やひとり親家庭向けの支援、保育料の軽減などは、条件を満たせば負担を減らせる可能性があります。役所や公式サイトで情報を確認し、使える制度を把握するだけでも、家計の流れが変わることがあります。

40代で家族4人、貯金なしになる典型パターン

40代で夫婦と子ども2人の家族4人という世帯では、住宅ローンや車のローン、保険料、教育費など、大きな支出が重なる時期に入ります。収入は若い頃より増えていても、出費も同じくらい増えているため、貯金が思うようにできないパターンが多いです。

典型的なのは、住宅ローンを無理のない範囲だと思って組んだものの、実際にはボーナス払いや固定資産税、修繕費などが負担になってくるケースです。さらに、子どもの習い事や塾代、部活動の費用などが加わると、毎月の生活費が一気に膨らみます。

この時期は、保険も手厚く入りがちです。医療保険や学資保険、死亡保険などを重ねて契約していると、毎月の保険料だけでかなりの金額になることがあります。内容を把握しきれず、必要以上の保障を持っている場合も少なくありません。

こうした中で家計の全体像を夫婦で共有していないと、「何となくお金が足りない」という状態が続き、貯蓄がゼロに近いままということもあります。家族4人の暮らしを守りつつ貯金を増やすには、固定費の見直しや教育費のかけ方を、早めに話し合うことが大切になります。

貯金ができない本当の原因と理由

貯金ができない原因は、「収入が少ないから」と一言で片付けられないことが多いです。同じ収入でも、貯蓄ができる人とできない人がいるのは、支出の中身やお金の管理の仕方が違うためです。

ここでは、家賃や保険料などの固定費、目に見えにくい出費、クレジットカードの使い方など、家計を圧迫しやすいポイントを整理します。原因を知ることで、どこから手を付けるべきかが見えやすくなります。

家賃・保険料・通信費・光熱費の見直し優先度

貯金ができないと感じたとき、まず見直したいのは「固定費」です。毎月必ず出ていく家賃や保険料、通信費、光熱費などは、一度下げられれば、その後も自動的に家計を助けてくれます。

優先度が高いのは家賃です。手取り収入に対して家賃の割合が高すぎると、生活費全体が圧迫されます。目安としては、手取りの3割前後までに収めると、他の支出に回しやすくなります。ただし、地域や家族構成によって適切な金額は変わるため、自分の状況に合わせて考える必要があります。

次に見直したいのが保険料です。保障内容が重複していたり、昔の契約をそのままにしていたりすると、今の家計に合わない費用を払い続けている可能性があります。必要な保障は人それぞれですが、万が一のときにどの程度の金額が必要かを考えながら、保険の種類と金額を整理するとよいでしょう。

通信費や光熱費も、プランの変更や使い方の工夫で下げられる余地があります。スマホの契約を見直したり、インターネットとセットにしたりするだけで、月々数千円変わることもあります。小さな金額に見えても、年間で考えると大きな差になるため、早めにチェックしておきたい部分です。

目に見えない出費が毎月の貯蓄を奪う仕組み

貯金ができない理由として、意外と大きいのが「目に見えない出費」です。ここでいう目に見えない出費とは、意識せずに使ってしまうお金や、毎月の固定費に紛れ込んでいる小さな費用のことです。

たとえば、コンビニでのちょっとした買い物や、仕事帰りのカフェ代、なんとなく続けているサブスクなどが当てはまります。1回あたりの金額は数百円でも、毎日のように使っていると、月に数千円から1万円以上になることも珍しくありません。

また、クレジットカードやキャッシュレス決済で支払うと、その場でお金が減った感覚が薄くなります。残高をこまめに確認していないと、どれだけ使ったか分からないまま、月末の請求書を見て驚くことになります。こうした支出は、家計簿を付けていないと把握しづらく、気付いたときには貯金に回せるはずのお金がなくなっています。

目に見えない出費を減らすには、「何にいくら使っているか」を一度書き出してみることが役立ちます。1週間だけでも支出を記録してみると、自分の癖や無駄になりやすいパターンが見えてきます。そこから、優先度の低い出費を少しずつ減らしていくことで、無理なく貯蓄の余裕を作りやすくなります。

クレジットカードやキャッシュレス決済の使い方が招く浪費とリスク

クレジットカードやキャッシュレス決済は便利ですが、使い方によっては貯金を妨げる原因になります。特に「手元にお金がなくても買えてしまう」という点が、浪費につながりやすいポイントです。

たとえば、セールやポイント還元を理由に、予定になかった買い物をしてしまうことがあります。支払いが翌月以降になるため、今月の生活費には影響しないように感じますが、実際には未来の収入を先に使っている状態です。これが積み重なると、毎月のカード請求額が高くなり、生活費と貯金の両方を圧迫します。

分割払いやリボ払いを安易に使うのも注意が必要です。月々の負担が軽く見える一方で、金利や手数料がかかることが多く、トータルの支払い額が大きくなります。支払いが長期化すると、家計の中で「いつまで払うのか分からない出費」が増え、貯蓄を優先しにくくなります。

リスクを減らすためには、クレジットカードの利用額を「毎月の予算の範囲内」におさめる意識が大切です。カード利用分も含めて家計簿に記録し、月の途中でも残りの予算を確認する習慣をつけると、使いすぎを防ぎやすくなります。必要に応じて、カードの枚数を絞ることも検討してみるとよいでしょう。

お金がない不安・ストレスで浪費してしまうメカニズム

お金がない不安やストレスがあると、かえって浪費が増えてしまうことがあります。これは、一時的に気分を上げるために買い物をしてしまう心理が働くためです。いわゆる「ストレス買い」が続くと、生活費がギリギリになりやすくなります。

たとえば、仕事で疲れているときに、コンビニでついスイーツやお酒を買ってしまうことがあります。金額は小さくても、頻度が高いと月の支出に大きく影響します。買った直後は気分が楽になりますが、後からクレジットカードの明細を見て落ち込むという流れになりやすいです。

また、「頑張っている自分へのごほうび」としての買い物も、頻度が増えると家計を圧迫します。本来は特別な日の楽しみのはずが、日常的な習慣になってしまうと、貯金に回るお金が減っていきます。気付かないうちに、ストレス発散がお金の使い方の中心になっていることもあります。

この流れを変えるには、お金を使わないストレス解消法を増やすことが役立ちます。散歩や読書、家でできる趣味など、費用がかからない楽しみを見つけると、浪費の回数を減らしやすくなります。お金の不安そのものを減らすためには、後ほど紹介する家計管理の習慣も合わせて取り入れると、気持ちが落ち着きやすくなるでしょう。

収入と支出の流れを把握していないことで起きるゼロになりやすい状況

毎月の収入と支出の流れをきちんと把握していないと、口座残高がゼロに近づきやすくなります。どれくらいお金が入ってきて、何にいくら出ていっているかが分からないと、その場の感覚でお金を使ってしまうためです。

たとえば、給料が入ると一気に安心してしまい、最初の1週間で外食や買い物が増えることがあります。その後、家賃やカードの引き落としが重なり、月の後半で生活費が足りなくなるというパターンです。このような状態が続くと、貯金どころか、借入に頼らざるを得なくなることもあります。

また、年間で発生する大きな出費を見込んでいないと、急にお金が足りなくなります。自動車税や保険の年払い、家電の買い替えなどは、毎月ではなくても定期的に必要になる費用です。こうした支出を事前に意識していないと、そのたびに貯蓄を崩したり、カード払いで先送りしたりすることになります。

収支の流れを把握するには、まず1か月分の家計を記録してみることが有効です。手書きでもアプリでも構いません。収入の合計と、生活費や固定費、その他の出費を分けて書き出すことで、自分の家計の弱点が見えてきます。そこから、どこを減らし、どこにお金を残すかを考えていくと、残高がゼロになりにくい仕組みを作りやすくなります。

毎月すぐできる家計管理の習慣

貯金を増やすには、一度だけ頑張るより、毎月続けられる家計管理の習慣を作ることが大切です。生活がギリギリでも、仕組みを整えれば、少しずつ貯蓄に回せるお金を確保しやすくなります。

ここでは、給与から自動的に貯金を確保する方法や、続けやすい家計簿の付け方、予算設定のコツなどを紹介します。完璧を目指すより、自分に合った形で「続けられること」を意識してみてください。

給与から自動的に確保する具体手順

貯金を増やすうえで効果的なのが、「先取り貯金」の仕組みを作ることです。これは、生活費を使う前に、最初から貯蓄分を別の口座に移してしまう方法です。残ったお金で生活する形にすると、無理なく貯金が続きやすくなります。

具体的には、給与が振り込まれる銀行口座とは別に、貯金専用の口座を用意します。同じ金融機関でもよいですし、あえて別の銀行にして、日常では簡単に引き出さないようにするのも一つの手です。次に、毎月の貯蓄額を、手取り収入の1割程度から決めてみましょう。

給与日から数日以内に、決めた金額を貯金用口座に自動で振り替える設定をします。銀行の自動振替サービスを使えば、一度設定するだけで毎月同じ金額が移されます。金額は、最初は無理のない範囲で構いません。生活が苦しくならないラインから始めて、慣れてきたら少しずつ増やすイメージです。

ポイントは、「余ったら貯金する」のではなく、「先に貯金してから生活費を使う」流れに変えることです。先取り貯金は、気持ちの面でも効果があります。貯蓄用口座の残高が少しずつ増えていくと、将来への不安が軽くなり、日々の生活にも余裕を感じやすくなります。

続く家計簿の付け方とアプリ活用術

家計簿は苦手だと感じる人も多いですが、貯金を増やすには「お金の使い方を見える化する」ことがとても役立ちます。完璧な記録を目指す必要はなく、大まかな流れが分かれば十分です。続けやすい形を選ぶことが、何より大切になります。

まず、最初から細かく書きすぎないようにしましょう。食費や日用品、交際費など、大きな項目に分けて記録するだけでも、家計の傾向はつかめます。1円単位まで合わせようとすると疲れてしまうため、数十円程度のズレは気にしないくらいの気持ちで取り組むと続けやすいです。

スマホの家計簿アプリを使うと、レシートを撮影するだけで自動的に金額や項目を読み取ってくれるものもあります。銀行口座やクレジットカードと連携できるアプリなら、残高やカードの利用額もまとめて確認できます。無料で使えるものも多いため、自分の生活スタイルに合ったアプリを試してみるとよいでしょう。

続けるコツとして、家計簿を付ける時間を決めておくのも効果的です。たとえば、毎晩寝る前の5分や、週末のどこか30分など、自分のペースで習慣にしていきます。記録するだけでなく、「今週は外食が多かった」「今月は光熱費が高めだった」など、簡単な気付きも一緒にメモしておくと、翌月の行動に生かしやすくなります。

毎月の予算設定と項目分けで衝動買いを防ぐ方法

衝動買いを減らして貯金を増やすには、「あらかじめお金の使い道を決めておく」ことが有効です。そのために役立つのが、毎月の予算設定と項目分けです。ざっくりでもよいので、収入の中で生活費と貯蓄、その他の出費のバランスを決めておきます。

まず、手取り収入から家賃や光熱費、通信費、保険料などの固定費を引きます。残った金額が、食費や日用品、交際費、趣味などに使える「変動費」となります。この変動費の中から、食費はいくらまで、交際費はいくらまでと、おおよその目安を決めておきましょう。

現金で管理しやすい人は、項目ごとに封筒を分けて入れておく方法もあります。食費用の封筒、日用品用の封筒と分けておくと、一目でどれくらい残っているか分かります。キャッシュレス中心の人は、アプリで項目別の予算を設定し、使った金額が自動で反映されるタイプを選ぶと便利です。

衝動買いを防ぐためには、「その買い物はどの予算から出すか」を意識することが大切です。たとえば、服を買うときには、趣味・被服費の予算内かどうかを確認します。予算をオーバーしそうなときは、「今月はやめて来月に回す」という選択も検討してみましょう。こうした小さな判断の積み重ねが、貯金につながっていきます。

日々の小さな工夫で変わる家計の流れ

大きな節約だけでなく、日々の小さな工夫も、長い目で見ると家計に大きな影響を与えます。無理な我慢を続けるのではなく、少し意識を変えることで、自然と貯金に回せるお金を増やしていくイメージです。

たとえば、コンビニに立ち寄る回数を減らすだけでも、月々の出費は変わります。仕事の日は飲み物をマイボトルにしたり、お菓子をまとめてスーパーで買ったりすると、1回あたりの支出を抑えられます。外食を週に何回と決めておくのも、使いすぎを防ぐ助けになります。

家の中では、電気をこまめに消したり、エアコンの温度を少し調整したりするだけでも、光熱費の節約につながります。スマホのプランを見直し、使っていないオプションを外すことも、小さな固定費の削減になります。こうした工夫は、最初は面倒に感じるかもしれませんが、慣れてくると自然な習慣になっていきます。

大切なのは、「完璧を目指さない」ことです。できることから一つずつ取り入れていき、続けられそうなものだけ残していきましょう。少しずつでも家計の流れが変わってくると、貯金への意識も高まり、将来の資産形成にもつながりやすくなります。

支出を削る具体テクニック

貯金を増やすためには、収入を増やす前に、まず支出を見直すことが現実的です。特に、毎月の固定費や、気付きにくい無駄な出費を減らすと、生活の負担を大きく変えずに貯蓄の余裕を作りやすくなります。

ここでは、固定費削減の優先順位や、光熱費と食費の具体的な節約策、サブスクやクレジットカードの見直しなど、日常生活で実践しやすいテクニックを紹介します。自分の暮らし方に合いそうなものから選んでみてください。

固定費削減の優先順位と実践例

固定費を削減する際は、金額が大きく、かつ見直しの自由度が高いものから取り組むと効果的です。一度見直せば、その後も自動的に支出が減るため、貯金を続けやすくなります。優先順位を意識して、一つずつ整理していきましょう。

最初に検討したいのは家賃です。引っ越しには費用も時間もかかるため、すぐに動けない場合もありますが、更新のタイミングなどで家賃の安い物件に移る選択肢もあります。通勤時間や家族の生活とのバランスを考えつつ、長期的に見て無理のない範囲の家賃を探すことが大切です。

次に見直しやすいのが、通信費と保険料です。スマホは格安プランやオンライン専用プランに変えるだけで、月々数千円の削減になることがあります。自宅のインターネットとセット割を利用する方法もあります。保険については、重複している保障がないか、今の家計に合った内容かを整理し、必要に応じて見直しを検討してみましょう。

その他にも、使っていないサービスの月額料金や、なんとなく続けているサブスクなどがないか確認します。小さな金額でも、複数が積み重なると家計への影響は大きくなります。固定費の削減は、最初の一歩が少し大変に感じるかもしれませんが、将来の貯金額に大きく関わる部分です。

光熱費・食費の節約具体策

光熱費と食費は、毎日の暮らしに直結する支出ですが、少しの工夫で節約しやすい項目です。無理な我慢を続けるのではなく、生活の質を大きく落とさない範囲で、効率よく支出を減らしていくことがポイントです。

光熱費では、エアコンの使い方を見直すだけでも効果があります。夏は設定温度を1度高く、冬は1度低くするだけで、電気代を抑えられる可能性があります。フィルターを定期的に掃除することで、効率よく部屋を冷暖房できるようにもなります。照明をLEDに変えることも、長期的には節約につながります。

食費の節約では、まとめ買いと自炊が基本になります。週に1度、スーパーで必要なものをまとめて購入し、冷凍保存などを活用すると、コンビニに行く回数を減らせます。簡単な作り置きおかずを用意しておくと、疲れた日でも外食や惣菜に頼らずに済みやすくなります。

外食の回数やコンビニ利用の頻度を、あらかじめ決めておくのも有効です。たとえば、「平日は自炊を基本にして、週末だけ外食を楽しむ」といったルールを作ると、メリハリをつけながら支出をコントロールできます。自分に合ったバランスを探していくことが、無理なく続けるコツです。

サブスク・無駄買いを断つためのルールと削減の仕組み作り

動画配信や音楽、オンラインサービスなどのサブスクは便利ですが、気付かないうちに数が増え、毎月の生活費を圧迫していることがあります。貯金ができないと感じている場合は、一度サブスクをすべて書き出し、本当に必要かどうかを見直してみるとよいでしょう。

まず、「ここ3か月で実際に使ったかどうか」を基準に考えてみます。ほとんど開いていないサービスや、似たような機能を持つアプリが複数ある場合は、どれか一つに絞ることを検討します。無料期間のまま放置して有料に切り替わっているケースもあるため、クレジットカードの明細も合わせて確認すると安心です。

無駄買いを防ぐには、自分なりのルールを決めることが効果的です。たとえば、「3日経っても欲しいものだけ買う」「1万円以上の買い物は一晩置いてから決める」といったルールです。すぐに買わずに時間を置くことで、本当に必要なものかどうかを冷静に判断しやすくなります。

  • 同じようなサブスクは一つにまとめる
  • 一定期間使っていないサービスは解約候補にする
  • 高額な買い物はすぐ決めず、予算の範囲内か確認する

こうした仕組みを作っておくと、日々の迷いが減り、自然と支出を抑えやすくなります。結果として、貯金に回せるお金も少しずつ増えていくでしょう。

クレジットカードの使い方を見直して手元資金を守る方法

クレジットカードの使い方を工夫すると、手元の資金を守りながら貯金をしやすくなります。ポイントがたまるからといって何でもカード払いにしていると、気付かないうちに使いすぎてしまうことがあるため、ルールを決めて利用することが大切です。

まず、カードの枚数を絞ることを検討してみましょう。複数のカードを使っていると、どこでいくら使ったか分かりにくくなります。メインで使うカードを1枚に決め、その他は解約するか、利用を控えるだけでも、家計管理がしやすくなります。

次に、支払い方法はできるだけ一括払いを基本にします。分割払いやリボ払いは、月々の負担が軽く見えますが、金利や手数料がかかることが多く、結果として支払い総額が増えやすいです。どうしても分割が必要な場合でも、回数を少なくし、家計に無理が出ない範囲にとどめることが重要です。

カード利用額を把握するために、月に一度は明細をチェックする習慣をつけましょう。家計簿アプリと連携させれば、自動で記録されるものもあります。カードで支払った金額も含めて、毎月の予算内におさまっているかを確認し、使いすぎている項目があれば翌月の行動で調整していきます。

収入を増やす現実的な選択肢

支出を見直しても、どうしても生活がギリギリで貯金が難しい場合、収入を増やすことも選択肢に入ってきます。ただし、すぐに大きな収入アップを目指すのではなく、自分の状況に合った無理のない方法を考えることが大切です。

ここでは、副業や転職、スキルアップ、ボーナスの使い方など、現実的に取り組みやすい収入アップの方向性を整理します。どれが自分に合いそうかをイメージしながら読んでみてください。

すぐ始められる副業アイデアと収入化までの流れ

副業は、本業の収入に少し上乗せする形で貯金を増やしたい人にとって、有力な選択肢の一つです。ただし、始めてすぐに大きな金額が稼げるとは限らないため、最初は「月に数千円から1万円程度」を目標にすると現実的です。

すぐに取り組みやすい副業としては、コンビニや飲食店の短時間アルバイト、在宅でできるデータ入力やアンケートモニターなどがあります。体力や時間に余裕があれば、週に数回のシフトに入るだけでも、月々の貯金に回せるお金を増やせる可能性があります。

自分の得意分野がある人は、スキルを生かした副業も検討できます。たとえば、イラストや文章作成、動画編集、ハンドメイド作品の販売などです。これらは収入化までに少し時間がかかることもありますが、続けるうちに単価が上がることも期待できます。

副業を始める際は、本業の就業規則を確認し、副業が認められているかどうかを確かめることが重要です。税金や社会保険の扱いも関わってくるため、年間の収入が増えた場合は、確定申告が必要になるケースもあります。無理のない範囲で時間を使い、健康や生活リズムを崩さないよう注意しながら進めていきましょう。

転職で年収を上げる際のチェックポイントとリスク管理

転職によって年収を上げることも、長期的に貯金を増やす一つの方法です。ただし、収入だけを見て急いで決めてしまうと、かえって生活が不安定になる可能性もあります。転職は、メリットとリスクの両方を意識しながら検討することが大切です。

まず、今の仕事で年収アップの余地があるかどうかを確認してみましょう。部署異動や昇進、資格取得などで収入が増える可能性があるなら、転職以外の道も視野に入ります。そのうえで、他社の求人情報を見て、自分の経験やスキルに合う仕事がどれくらいあるかを把握しておくと、選択肢が広がります。

転職先を選ぶときは、年収だけでなく、残業時間や休日、福利厚生、通勤時間などもチェックしておきたいポイントです。収入が増えても、時間的な余裕がなくなり、家計管理や副業が難しくなる場合もあります。家族がいる場合は、生活リズムや教育費の支払いなどへの影響も考える必要があります。

転職には、一時的に収入が下がる可能性や、試用期間中の不安定さといったリスクもあります。できれば、数か月分の生活費を貯金してから動くと、心の余裕が違ってきます。転職エージェントやキャリア相談のサービスを活用しながら、自分の状況に合った選択を探していくとよいでしょう。

スキル活用や資格で選べる選択肢と実践プラン

長期的に収入を増やしたい場合は、スキルや資格を身につけることも有効です。すぐに結果が出るわけではありませんが、将来の選択肢を広げることで、生活の安定や貯金のしやすさにつながる可能性があります。

たとえば、事務職であれば、パソコンスキルや簿記の資格を取ることで、経理や総務などの職種に挑戦しやすくなります。販売や接客の経験がある人は、接客スキルを生かして店舗管理やマネジメントのポジションを目指す道もあります。医療や介護、保育など、人手が必要とされやすい分野の資格も、安定した仕事につながりやすいと言われています。

資格取得を目指すときは、独学だけでなく、通信講座やオンライン講座の活用も検討できます。費用はかかりますが、合格までの道のりが短くなる可能性もあります。生活がギリギリのときは、受講料が負担になることもあるため、必要性や将来の収入アップとのバランスを考えて選ぶことが大切です。

実践プランとしては、まず「どの分野で働きたいか」をざっくり決め、その分野で役立つスキルや資格を調べます。そのうえで、1年後や3年後にどのような働き方をしていたいかをイメージし、月々どれくらい勉強の時間を確保できるかを考えていきます。無理のないペースで学びながら、少しずつ自分の市場価値を高めていくイメージです。

ボーナスや臨時収入の賢い使い方

ボーナスや臨時収入は、生活費とは別枠として考えることで、貯金を大きく前進させるチャンスになります。普段の生活がギリギリでも、使い方を工夫すれば、将来のための資金を一気に増やせる可能性があります。

使い方の基本は、「優先順位を決めて配分する」ことです。たとえば、ボーナスのうち半分を貯金に回し、残りをローンの返済や必要な家電の購入に充てるといったイメージです。あらかじめ割合を決めておくと、その場の気分で使いすぎてしまうのを防ぎやすくなります。

借金やリボ払いの残高がある場合は、金利の高いものから優先的に返済することも検討できます。利息の負担が減ることで、将来の家計に余裕が生まれやすくなります。一方で、全てを返済に回してしまうと、いざというときの貯金がなくなるため、生活防衛資金として一定額は残しておくことも大切です。

臨時収入は、「なかったもの」と考えて、全額を貯金に回す方法もあります。特に、予想していなかったお金が入ったときは、そのまま貯蓄用口座に移してしまうと、将来の安心につながります。自分なりのルールを決めておくと、迷わずにお金を管理しやすくなります。

長期的に安心できる資産形成と保障の基本

毎月の生活を立て直したら、次のステップとして考えたいのが、長期的な資産形成と保障の準備です。貯金だけでなく、投資や保険も組み合わせることで、将来の不安を少しずつ減らしていける可能性があります。

ここでは、初心者向けの投資の考え方や、保険で備えるべきリスク、ライフプランに基づいた目標金額の立て方などを整理します。どれも一度に完璧にする必要はなく、段階的に整えていくイメージで考えてみてください。

初心者向け投資の始め方

生活がギリギリのうちは、まずは貯金で生活防衛資金を用意することが優先になります。そのうえで、少しずつ余裕が出てきたら、長期的な資産形成の一つとして投資を検討する人も増えています。ただし、投資には元本割れのリスクがあるため、仕組みを理解したうえで始めることが大切です。

初心者にとって取り組みやすいのは、少額からの積立投資です。毎月一定額を自動で投資に回すことで、時間を味方にしながら資産を増やしていく方法です。投資信託などを利用すれば、少ない金額でも分散投資がしやすくなります。金融機関によっては、月々数千円から始められるサービスもあります。

近年は、つみたてNISAやiDeCoなど、税制面で優遇される制度もあります。これらは長期運用を前提としており、途中で引き出しにくいルールもあるため、自分のライフプランに合っているかどうかを確認する必要があります。制度の内容や条件は、法律や税制の改正で変わることがあるため、最新情報を公式サイトなどで確認しておきましょう。

投資は、必ず利益が出るものではありません。短期的な値動きに振り回されると、不安が大きくなってしまいます。あくまで長期的な視点で、余裕資金の一部を使う形で取り組むことが大切です。具体的な商品選びについては、金融機関や専門家に相談しながら、自分で納得できる範囲で決めていきましょう。

保険で備えるべきリスクと優先順位の決め方

保険は、万が一のときに家計へのダメージを抑えるための仕組みです。ただし、必要以上に多くの保険に入ると、毎月の保険料が生活を圧迫し、貯金ができない原因にもなります。どのリスクにどこまで備えるかを整理し、優先順位をつけることが重要です。

まず考えたいのは、「自分や家族にとって、起きたら困る出来事は何か」です。たとえば、世帯主が亡くなった場合の生活費や教育費の確保、病気やケガで働けなくなったときの収入減への備えなどです。公的な制度として、遺族年金や健康保険、高額療養費制度などもあるため、まずはこれらでどこまでカバーされるかを知っておくとよいでしょう。

そのうえで、不足しそうな部分を民間の保険で補うイメージです。子どもが小さい家庭では、死亡保険の保障額を厚めにする一方で、子どもの成長に合わせて保障を減らしていく方法もあります。医療保険については、入院時の自己負担や、仕事を休む期間の生活費をどうするかを考えながら、必要な範囲を検討していきます。

保険の見直しは、自分だけで判断するのが難しいこともあります。ファイナンシャルプランナーや保険ショップなど、第三者の意見を聞きながら検討するのも一つの方法です。ただし、勧められた商品をそのまま契約するのではなく、自分の家計や将来の計画に合っているかを冷静に確認することが大切です。

ライフプランを基にした目標金額の立て方と期間設定

貯金を続けるには、「何のために、いつまでに、いくら貯めたいか」を決めておくことが役立ちます。これがライフプランに基づいた目標金額の設定です。具体的な数字があると、日々の家計管理のモチベーションにもつながります。

まずは、今後の大きなイベントを書き出してみましょう。結婚や出産、マイホーム購入、子どもの進学、老後の生活など、人によって優先したいことはさまざまです。それぞれのイベントに対して、どのくらいの資金が必要になりそうかを、ざっくりで構わないので調べてみます。

次に、その目標金額をいつまでに貯めたいかを決め、残りの年数で割って、年間や月々の貯金目安を出します。たとえば、5年後に100万円を貯めたいなら、年間20万円、月々約1万7千円が目安になります。もちろん、途中で収入や家族構成が変わることもあるため、定期的に見直す前提で考えておきましょう。

目標は、一つに絞る必要はありませんが、優先順位をつけることが大切です。すべてを同時に完璧に準備しようとすると、負担が大きくなりすぎます。まずは生活防衛資金、その次に教育費や老後資金といった形で、段階的に目標を設定していくと、現実的な貯金計画を立てやすくなります。

教育費・老後資金の準備目安と段階的な対策

教育費と老後資金は、金額が大きく、準備に時間がかかる資金です。生活がギリギリのうちは、全てを一度に考えるのは難しいかもしれませんが、目安を知っておくだけでも、今後の計画を立てやすくなります。

教育費は、公立か私立か、自宅から通うか一人暮らしかによって、大きく変わります。一般的な目安としては、幼稚園から高校まで公立、大学は自宅から国公立という場合でも、トータルで数百万円単位の費用がかかると言われています。全額を貯金で用意するのは難しいことも多いため、児童手当を貯金に回したり、少額でも学資保険や積立を活用したりする方法があります。

老後資金については、公的年金に加えて、どれくらいの貯金があれば安心かは、住まいや家族構成、希望する生活水準によって異なります。一般的な試算では、数千万円という数字が出ることもありますが、全員が同じ金額を目指す必要はありません。まずは、老後までにどれくらい貯金できそうかを逆算し、足りない分をどう補うかを考えていく形になります。

段階的な対策としては、子どもが小さいうちは教育費の準備を優先し、子どもの独立後に老後資金の積立額を増やすといった方法もあります。iDeCoやつみたてNISAなどの制度を活用する場合は、掛金や運用期間の設定が重要になるため、制度の内容をよく確認し、自分のライフプランに合うかどうかを検討していきましょう。

状況別の対処法チェックリスト

「生活ギリギリで貯金できない」といっても、一人暮らしなのか、シングルマザーなのか、家族4人なのかで、抱えている問題や優先すべき対策は変わってきます。同じアドバイスが、すべての人に当てはまるわけではありません。

ここでは、代表的な家計のタイプごとに、意識したいポイントや、すぐに見直したい項目を整理します。自分の状況に近い部分をチェックしながら、取り入れられそうな対策を探してみてください。

シングルマザー向け

シングルマザーの家計は、収入源が限られる一方で、子どもの生活や教育にかかる費用が大きく、どうしても生活がギリギリになりがちです。貯金ができないと感じるのは自然なことですが、少しずつでも家計の土台を整えていくことで、将来の不安を和らげられる可能性があります。

まず意識したいのは、公的な支援制度の活用です。児童手当や児童扶養手当、ひとり親家庭向けの医療費助成など、自治体によってさまざまな制度があります。自分が利用できるものを知らないままにしておくと、本来受けられるはずの支援を逃してしまうことになります。市区町村の窓口や公式サイトで、最新の情報を確認してみましょう。

次に、家賃や保育料などの大きな支出を見直します。実家の近くに住むことで、家賃や子育ての負担を減らせる場合もありますし、保育料の軽減制度が利用できることもあります。仕事と子育ての両立が難しい場合は、在宅勤務や短時間勤務など、働き方の変更も選択肢に入ってきます。

貯金については、いきなり大きな金額を目指すのではなく、月々数千円でも「子ども用の貯蓄」として分けておくことが大切です。児童手当をそのまま貯金用口座に移すなど、生活費とは別に管理する仕組みを作ると、手を付けにくくなります。将来の教育費や急な出費に備えるためにも、無理のない範囲でコツコツと続けていくことが重要です。

一人暮らし向け

一人暮らしの人は、家賃や光熱費などをすべて自分で負担する必要があり、収入によっては生活費だけで精一杯になりがちです。その一方で、自由にお金を使える分、気付かないうちに外食や趣味に支出が偏ってしまうこともあります。貯金を増やすには、自分の生活パターンを客観的に見直すことが大切です。

最初に取り組みたいのは、家賃の見直しです。手取り収入に対して家賃が高すぎると、他の生活費に回せるお金が少なくなります。引っ越しは簡単ではありませんが、更新のタイミングなどで、家賃を抑えられる物件を検討する価値はあります。通勤時間や暮らしやすさとのバランスも考えながら、長期的に無理のない住まいを選びましょう。

次に、食費と交際費のバランスを整えます。一人暮らしは外食が増えやすく、気付くと毎月の食費が高額になっていることがあります。自炊の回数を少し増やしたり、飲み会の回数を決めたりするだけでも、支出を抑えやすくなります。カフェ代やコンビニでの買い物も、回数を意識するだけで変わってきます。

貯金の仕組みとしては、給与が入ったらすぐに一定額を別口座に移す「先取り貯金」が有効です。一人暮らしは、病気やケガで働けなくなったときのリスクも考える必要があります。生活費の数か月分を目標に、少しずつ生活防衛資金を積み上げていくと、心の余裕にもつながります。

家族4人のやりくり実例と教育費対応のケーススタディ

夫婦と子ども2人の家族4人世帯では、食費や光熱費、教育費などの支出が増えやすく、貯金が思うように進まないことがあります。ここでは、典型的な家計の流れをイメージしながら、どのようにやりくりと教育費の準備を両立していくかを考えてみます。

たとえば、手取り月収が合計30万円の家庭を想像してみましょう。家賃または住宅ローンに8万円、食費に7万円、光熱費と通信費に3万円、保険料に2万円、その他の生活費や子どもの習い事に5万円とすると、残りはわずかになります。このままでは、貯金に回せるお金がほとんど残らない状態です。

このケースでは、まず固定費の見直しが重要になります。住宅ローンの借り換えや保険の整理、通信費のプラン変更などで、月々数万円を捻出できる可能性があります。食費についても、まとめ買いや自炊の工夫で、少しずつ減らしていく余地があるかもしれません。家族で話し合い、「どこなら無理なく減らせるか」を共有することが大切です。

教育費については、すべてを貯金でまかなうのではなく、児童手当の活用や、必要に応じて奨学金も視野に入れながら計画を立てていきます。たとえば、児童手当を全額貯金に回し、そのお金を高校や大学の入学金に充てる方法があります。家族4人の家計では、完璧を目指すよりも、「家族全員が納得できるバランス」を探していくことが、長く続けるうえで重要になります。

支払いが多くて貯金できない家庭への短期〜中期アクション例

ローンや保険料、教育費などの支払いが多く、貯金に回す余裕がない家庭では、短期的な対処と中期的な見直しを組み合わせることがポイントになります。一度にすべてを変えるのは難しいため、段階を分けて取り組んでいくイメージです。

短期的には、まず「これ以上支出を増やさない」ことを意識します。新たなローンや分割払いを増やさず、クレジットカードの利用も必要最低限に抑えます。同時に、家計簿やアプリで1か月分の支出を記録し、どこにお金が流れているかを把握します。これだけでも、無駄な支出に気付きやすくなります。

中期的なアクションとしては、固定費の見直しやローンの返済計画の整理があります。住宅ローンの借り換えや、金利の高い借金の繰り上げ返済などは、家計への影響が大きい部分です。ただし、手数料や将来の返済負担も関わってくるため、金融機関や専門家と相談しながら慎重に判断する必要があります。

保険についても、家族構成や年齢に合っているかを確認し、不要な保障がないかをチェックします。支払いが多い時期ほど、保険料を減らしたいと感じるかもしれませんが、必要な保障まで削ってしまうと、万が一のときに家計へのダメージが大きくなります。短期と中期のバランスを考えながら、少しずつ貯金ができる状態を目指していくことが大切です。

今すぐ始める行動プランと使えるツール・相談先

ここまで読んで、「どこから手を付ければよいか分からない」と感じた人もいるかもしれません。大切なのは、一度に全てを完璧にしようとせず、できることから一つずつ行動に移していくことです。

この章では、30日で取り組める短期改善プランや、目標金額の決め方、家計簿アプリや相談先の活用方法を紹介します。自分のペースで進めながら、少しずつ家計の流れを整えていきましょう。

30日で変わる短期改善プラン

30日という短い期間でも、家計の見え方やお金との向き合い方を変えることはできます。ここでは、1か月で取り組めるステップを、無理のない範囲で整理してみます。すべてを完璧にこなす必要はなく、できそうなものから試してみるイメージで構いません。

最初の1週間は、「現状を知る」ことに集中します。レシートを取っておき、家計簿やアプリに入力して、何にいくら使っているかを把握します。同時に、固定費の一覧も作り、家賃や保険料、通信費、サブスクなどを洗い出します。これだけで、自分の家計の全体像がかなりクリアになってきます。

次の2週間では、「すぐにできる見直し」を行います。使っていないサブスクの解約や、スマホプランの確認、外食やコンビニ利用の回数を少し減らすなど、小さな行動から始めます。給与日が近い場合は、先取り貯金の金額を決めて、別口座への自動振替を設定しておくと、翌月以降の土台づくりになります。

最後の1週間は、「今後の方針を決める」時間にします。1か月分の支出を振り返り、減らせそうな項目や、逆に増やしたい項目を整理します。そのうえで、来月の予算をざっくりと決めてみましょう。30日で貯金額が大きく増えるわけではありませんが、行動と意識が変わることで、今後の資産形成につながる一歩になります。

目標金額の決め方と毎月の予算配分サンプル

貯金を続けるには、具体的な目標金額と、それを実現するための毎月の予算配分が重要です。ここでは、シンプルな考え方と、イメージしやすいサンプルを紹介します。自分の収入や生活費に合わせて、数字を調整しながら参考にしてみてください。

まず、「1年後にいくら貯めたいか」を決めます。たとえば、1年で30万円貯めたい場合、月々の貯金目安は約2万5千円です。これが難しければ、目標を20万円にして月々約1万7千円にするなど、現実的に続けられそうな金額を探します。生活がギリギリのうちは、最初は月々5千円からでも構いません。

次に、手取り収入に対して、固定費と変動費、貯金の割合を考えます。一つの目安としては、固定費が手取りの5〜6割、食費や日用品などの変動費が3〜4割、貯金が1割前後というバランスです。ただし、家賃の高さや家族構成によって適切な配分は変わるため、自分の家計に合わせて調整が必要です。

たとえば、手取り20万円の一人暮らしなら、家賃6万円、固定費全体で8万円、変動費6万円、貯金2万円といった配分が一例になります。この配分をベースに、固定費を少し減らせれば貯金を増やし、逆に予期せぬ出費があった月は、一時的に貯金額を減らすなど、柔軟に対応していきます。大切なのは、ゼロの月を減らし、「少しでも貯金する習慣」を続けることです。

おすすめ家計簿アプリ・口座管理ツールと活用のコツ

家計管理を続けるうえで、家計簿アプリや口座管理ツールは心強い味方になります。複数の銀行口座やクレジットカードをまとめて見られるアプリもあり、手間をかけずに収支を把握しやすくなります。無料で使えるサービスも多いため、自分に合ったものを選ぶことが大切です。

家計簿アプリを選ぶときは、次のようなポイントを意識してみましょう。まず、レシート撮影機能があるかどうかです。レシートをスマホで撮るだけで、自動的に日付や金額、項目を読み取ってくれるアプリなら、入力の手間が減り、続けやすくなります。銀行やクレジットカードと連携できるかどうかも、便利さに関わる部分です。

口座管理ツールでは、複数の金融機関の残高を一画面で確認できるタイプが役立ちます。貯金用口座や投資用口座も含めて全体の資産状況を見られると、モチベーションにもつながります。セキュリティ面や、運営会社の信頼性も確認しておくと安心です。

活用のコツは、「毎日完璧に入力しようとしない」ことです。忙しい日はレシートを後でまとめて入力したり、ざっくりした項目分けにとどめたりして構いません。週に一度、アプリを開いて全体の収支を確認するだけでも、使いすぎの早期発見につながります。自分にとって負担にならないペースを見つけることが、長く続ける一番の近道です。

頼れる制度・相談先と利用時の準備事項

生活がギリギリで貯金ができない状況が続いていると、一人で抱え込みがちですが、公的な制度や専門家の相談窓口を利用することで、状況が改善するきっかけをつかめることもあります。どこに相談できるかを知っておくだけでも、心の支えになります。

公的な制度としては、児童手当や児童扶養手当、住民税の減免、医療費助成、生活福祉資金貸付制度などがあります。利用できるかどうかは、収入や家族構成、地域のルールによって異なります。市区町村の役所や公式サイトで、最新の情報を確認し、自分が対象になる制度がないかをチェックしてみましょう。

相談先としては、自治体の無料家計相談窓口や、社会福祉協議会、消費生活センターなどがあります。民間では、ファイナンシャルプランナーへの相談サービスもあります。相談の前には、収入と支出の一覧、借入の有無や残高、加入している保険の内容などを整理しておくと、具体的なアドバイスを受けやすくなります。

制度やサービスは、時期や法律の変更によって内容が変わることがあります。そのため、「一度調べたから安心」とせず、定期的に最新情報を確認することが大切です。相談を活用しながら、自分と家族にとって無理のない形で、少しずつ家計を整えていきましょう。

まとめ

生活がギリギリで貯金できないと感じるとき、その原因は一つではありません。家賃や保険料などの固定費が重いこともあれば、目に見えない小さな出費や、クレジットカードの使い方が影響していることもあります。まずは、自分の収入と支出の流れを知ることが、改善への第一歩になります。

貯金を増やすには、先取り貯金や家計簿アプリの活用、予算設定など、毎月の家計管理の仕組みを整えることが大切です。固定費の見直しや、光熱費・食費の工夫、サブスクや無駄買いの整理も、生活の質を大きく落とさずに支出を減らす助けになります。状況に応じて、副業や転職、スキルアップも視野に入れながら、長期的な資産形成と保障の準備を進めていきましょう。

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この記事を書いた人

田中 壮のアバター 田中 壮 株式会社TFPグループ代表取締役

2009年、株式会社STEPに入社し、システム開発を担当。市川市消防局でのレスキュー隊の経験を経て、2013年にプルデンシャル生命保険株式会社に入社し保険業界へ。2014年には個人保険販売ランキングで全社営業マン約4,000人中4位となり、2015年に営業所長に就任。その後、保険代理店(株式会社イコールワン)を共同創業。2018年に株式会社TFPグループを設立し、代表取締役に就任。自身はMDRT(生命保険・金融サービスの専門家が所属するグローバル組織)2024年度TOT(トップ・オブ・テーブル/最上級の資格)基準を達成。

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