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「生命保険と医療保険ってどこが違うの?」
「生命保険と医療保険、加入するならどっちがいい?」
このような悩みを抱えていませんか?
生命保険も医療保険も日常生活でよく耳にする保険の名称です。しかし、いざ保険に加入しようと考えた時、何が違うのか疑問に思う方も多いでしょう。よくわからないまま契約してしまっては、必要な時に保険金が出ない事態になりかねません。
生命保険と医療保険を混同してしまうのは、生命保険と医療保険が一体化された商品が販売されていることが一因です。そこで今回は「生命保険と医療保険の違い」と「保険に加入すべき時期」について、それぞれの特徴を比較しながら解説します。
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目次
生命保険は「加入者は保険料を出し合い、もしもの際にはそのお金から給付金・保険金を出し合う仕組み」のことです。死亡保険・医療保険・がん保険・年金保険など、生命保険会社が販売している様々な商品が含まれます。
医療保険も、広い意味での「生命保険」の一種です。一方、生命保険は前述した「生命保険会社の商品全体」を指す以外に、死亡保険を指している場合もあります。医療保険と生命保険が並んで説明される場合には、生命保険は死亡保険を指します。以下の表のように、生命保険と医療保険では、保障内容や保険金の受取人が異なります。
保険の種類 | 保障内容 | 分野 | 保険金の受取人 |
---|---|---|---|
生命保険(死亡保険) | 生死に関する保障 | 第一分野 | 契約者の家族 |
医療保険 | 病気やケガに関する保障 | 第三分野 | 契約者本人 |
日本は国民皆保険制度であるため、国の社会保障制度により一定の保障は受けられます。(参照元:厚生労働省)しかし、一定以上の保障は自身で補わなければなりません。
生命保険(死亡保険)は、生命に関わる保障をする保険です。死亡や高度障害などの不測の事態に備えて、残された家族の生活と将来を守ることを目的としています。
一方、医療保険は、病気やケガによる入院や手術費用などに対して保障をする保険です。これにより、契約者の治療費にかかる経済的負担を緩和できます。
また、この2つは分野が違うため取扱保険会社が異なります。第一分野である生命保険は生命保険会社のみ、第三分野である医療保険は生命保険会社・損害保険会社の双方が取扱可能です。
生命保険は、生死に関する保障が受けられる保険です。どのような場合に保険金が支払われるかにより主に3つの種類に分けられます。
生命保険の種類
どんな場合に保障を受けたいかにより加入すべき保険が異なります。それぞれ詳しく解説しますので、参考にしてみてください。
死亡保険は、保険期間中に被保険者が死亡または高度障害になった場合に限り、保険金が支払われます。死亡保険は大きく定期保険と終身保険に分けられます。
定期保険とは、一定の保険期間内に被保険者が死亡または高度障害となった場合に保険金が支払われる保険です。保険金は掛け捨てなので貯蓄性がなく、満期保険金も支払われません。そのため、保険料が割安です。しかし、一般的に年齢とともに死亡リスクが高まるため、定期保険の保険料は更新するたびに高くなります。
終身保険は、被保険者が死亡または高度障害となった場合に保険金が支払われます。保険期間を限定せず、保障は一生涯です。定期保険とは異なり、貯蓄性があるため保険料は比較的高くなります。
生存保険とは、契約後から一定期間が満了するまで被保険者が生存していた場合に、保険金が支払われる保険です。生存保険には、個人年金保険とこども保険があります。
個人年金保険は、貯蓄性があるため将来の資金を着実に貯められます。保険料を60歳や65歳まで支払い、払込終了後に年金を受け取る保険が一般的です。年金受取期間や、遺族が年金を受け取れるか否かで種類が異なります。ただし、早期解約してしまうと解約返戻金は少なく、商品によっては元本割れする可能性もあります。
こども保険は、子どもの教育資金を準備することを目的とした保険です。子どもの入学・進学時期や満期時に祝金・満期保険金が支払われます。万が一親または子が死亡または高度障害となった場合には、死亡給付金が支払われます。中には、保険料払込免除に加えて、一時金や育英資金が支払われるものもあります。
生死混合保険とは、死亡保険と生存保険の両方の性質をもった保険です。被保険者が保険期間中に死亡または高度障害になった場合には、死亡保険金または高度障害保険金が支払われます。また、契約後から一定期間が満了するまで(保険期間満了時を含む)生存していた場合には、生存保険金が支払われます。
生死混合保険は、定期保険・終身保険と比較すると貯蓄性が最も高いため、保険料も一番高い設定です。具体的な保険としては、養老保険が挙げられます。「養老」とは「老後を安楽に送る」という意味です。つまり、養老保険とは「満期を迎えた際の保険金で老後を養う」という意味合いの保険となります。最大の特徴は、死亡給付金と満期保険金が同額に設定されている点です。
次に医療保険について確認しましょう。医療保険とは、病気やケガで通院・入院・手術をする場合の経済的負担を軽減するために加入する保険です。医療保険には、公的医療保険と民間医療保険があります。(参照元:金融庁)公的医療保険を補うものが民間医療保険であり、保障期間によって主に2つの種類に分けられます。
医療保険の種類
保障期間に満期があるかどうかで、定期医療保険と終身医療保険に分けられます。それぞれ詳しくみてみましょう。
定期医療保険は、満期が「〜年まで」あるいは「〜歳まで」と設定されており、保障期間が一定です。契約当初の保険料は終身医療保険よりも割安に設定されていますが、更新時の保険料はその時の年齢で再計算されます。
そのため、老後も継続して加入する場合、総払込保険料が終身医療保険を上回る点に注意しなければなりません。継続しなければ保障も受けられなくなってしまうため、満期を迎える前に保障が必要かどうかを検討しましょう。
終身医療保険は、契約当初の保険料で一生涯保障を継続できる保険です。払込方法は、生涯にわたって保険料を払い続ける「終身払い」と期間を限定して保険料を払い込む「有期払い」があります。
いずれの払込方法を選択しても、契約当初の保険料は、定期医療保険よりも割高です。ただし、若いうちに保険に加入すると保険料を抑えられ、その金額のまま一生涯継続できるメリットがあります。
保険には若いうちに入るべきと一般的に言われていますが、それはなぜでしょうか。若いうちに保険に加入すべき理由は、次の3つです。
若いうちに保険に加入すべき理由
原則、どの保険に加入するとしても、早く加入した方が保険料は割安になります。保険は、リスクの高い方ほど保険料が高くなる仕組みです。若いうちは、保険の使用リスクが少ないため、保険料も低く設定されていることが一般的です。そして、保険料以前に保障がそれだけ早く受けられるメリットがあります。それぞれ詳しくみていきましょう。
基本的に年齢が若いほど保険料は安くなります。若い段階で病気を経験する方は、多くありません。しかし、加齢に伴い、死亡や病気のリスクは高まります。
一度病気になってしまうと再発のリスクも否定できず、死亡や病気のリスクが高い方は保険料の上昇は避けられません。若いうちに保険に加入することは、長期的な視点からすると総支払保険料の節約に繋がります。
生命保険は、健康上の理由から加入できない場合があります。過去に入院・手術歴があったり、健康診断や人間ドックに異常があったりすると、選択した保険に必ず加入できるとは限りません。
年齢を重ねていくと体調を崩しやすくなり、ケガもしやすくなるといったリスクも高まります。若いうちに保険に加入することで、保険の選択肢は広がるでしょう。
不足の事態に見舞われた際に自身の貯蓄で補うことができれば、保険に加入する必要はありません。とはいえ、若者は補って余りある貯蓄を形成できていない場合がほとんどです。
「貯蓄がないのに保険料なんて払えない」と思うかもしれません。しかし、若いうちに保険に加入することは、毎月の保険料の支出を抑えながら万が一に備えられる手段です。結果的に出費を抑えられることに繋がるかもしれません。
「生命保険と医療保険のどちらに加入すべき」とは一概に断言できません。なぜなら、あなたの家族状況や経済状況によって、どの保障がどれくらい必要かは異なるからです。
例として生命保険(死亡保険)への加入がおすすめなのは、以下のような方が挙げられます。
逆に、生命保険の必要性が低い方は、独身の方や公的保障以上の出費を貯蓄で補える方です。
そして医療保険への加入がおすすめなのは以下のような方です。
一般的に、若年層や高齢層は医療保険のみを、中年層は医療保険と生命保険の両方に加入している方が多い傾向があります。(参照元:生命保険協会)対象となるリスクが異なるため、どちらか一方を選択するか、両方の保険に加入するかは、あなたの状況で決めると良いでしょう。
生命保険と医療保険にはそれぞれ種類があり、特徴が異なります。保険に加入する時期は、基本的に若いうちがおすすめです。しかし、あなたが保険を必要と感じた時が最適な加入のタイミングと言えるでしょう。
他の方が入った保険や、一般的におすすめとされる保険に入れば良いかというとそうではありません。なぜなら、保険はあなたの家族状況や経済状況に合った保障目的によって選択すべきだからです。あなたの人生設計・必要保障額・保障内容を考慮し、あなたに合ったタイミングで最適な保険を選択しましょう。
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高柳政道
CFP・1級ファイナンシャル・プランニング技能士
静岡県出身。小売業やメーカー営業を経験後にライターへ転身。 FP資格を活かして執筆業務を行う。 得意分野は「株式投資」「保険」「クレジットカード」「カードローン」など。 保有資格は「CFP」「1級ファイナンシャル・プランニング技能士」。
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