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「生命保険の保険料はいくらが妥当?」
「みんなはいくら払っているの?」
「生命保険の金額は抑えたいけど、ちゃんとした保険は選びたい」
とお悩みではありませんか?
将来、病気や怪我をしたときなど万が一の時のために加入しておく生命保険。必要な保障は人それぞれなので、支払う保険料もそれぞれ異なります。ただし、一般的な保険料額を知っておけば、選ぶ際の参考になるでしょう。
この記事では、年齢や収入など、様々な条件別にみた保険料の平均をご紹介。また、あなたに必要な保険を選ぶ基準もお伝えします。商品も多くて悩みがちな生命保険ですが、この記事を参考にあなたに合った保険を見つけてみましょう。
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まずは一般的にはみなさんがいくら保険料を支払っているのかを見ていきましょう。保険料は商品によっても異なり、保障内容や性別・年齢によっても変わります。また、毎月捻出できる金額によっても、かけられる保険の金額は違います。
以下では様々な状況別に平均を紹介しています。あなたの環境に近い平均を参考にし、妥当な金額を探してみましょう。
まずは2009年からの平均保険料の推移を見てみましょう。
年 | 世帯年間払込保険料 | 月間払込保険料 |
---|---|---|
2009年 | 45万4,000円 | 3万7,833円 |
2012年 | 41万6,000円 | 3万4,667円 |
2015年 | 38万5,000円 | 3万2,083円 |
2018年 | 38万2,000円 | 3万1,833円 |
2021年 | 37万1,000円 | 3万0,917円 |
出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」
2009年以降の平均をみてみると、実は平均保険料は年々下がってきています。この原因の1つには、ネットでの契約が可能になったことが考えられるでしょう。ネットで契約することで人件費を削減でき、保険料を低く設定しています。
また、お金の相談ができる環境が以前より増えていることで、高額の契約をする人が少なくなったことも原因の1つでしょう。一度加入している保険も、数年に1回でも保障内容を見直すと保険料が下がる可能性もあります。
次に、年齢別の保険料の金額を見てみましょう。一般的に、保険料は年齢ごとの死亡リスクや病気などで入院するリスクをもとに計算されています。そのため、加入年齢が上がるごとに金額も上がるのが通常です。
世帯主年齢 | 年間払込保険料 | 月間払込保険料 |
---|---|---|
全体 | 37万1,000円 | 3万0,917円 |
29歳以下 | 21万5,000円 | 1万7,917円 |
30〜34歳 | 26万2,000円 | 2万1,833円 |
35〜39歳 | 38万2,000円 | 3万1,833円 |
40〜44歳 | 34万8,000円 | 2万9,000円 |
45〜49歳 | 37万5,000円 | 3万2,150円 |
50〜54歳 | 43万2,000円 | 3万6,000円 |
55〜59歳 | 43万6,000円 | 3万6,333円 |
60〜64歳 | 38万4,000円 | 3万2,000円 |
65〜69歳 | 43万6,000円 | 3万6,333円 |
70〜74歳 | 33万7,000円 | 2万8,083円 |
75〜79歳 | 31万4,000円 | 2万6,167円 |
80〜84歳 | 28万6,000円 | 2万3,833円 |
85〜89歳 | 35万8,000円 | 2万9,833円 |
90歳以上 | 25万6,000円 | 2万1,333円 |
出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」
生命保険文化センターの調査の結果、50〜59歳、65〜69歳がピークになっています。70歳以上の保険料は次第に減少しています。その原因の1つに、終身保険や個人年金保険などで払込期間を設定しているものの支払いが終了することも考えられます。
以下では、ライフステージごとの保険料の違いをみていきましょう。
世帯構成 | 世帯年間払込保険料 | 月間払込保険料 |
---|---|---|
夫婦のみ(40歳未満) | 21万0,000円 | 1万7,500円 |
夫婦のみ(40~59歳) | 37万4,000円 | 3万1,167円 |
末子乳児 | 33万2,000円 | 2万7,667円 |
末子保育園児・幼稚園児 | 40万2,000円 | 3万3,500円 |
末子小・中学生 | 36万9,000円 | 3万0,750円 |
末子高校・短大・大学生 | 36万3,000円 | 3万0,250円 |
末子就学終了 | 42万1,000円 | 3万5,083円 |
高齢夫婦有職(60歳以上) | 37万9,000円 | 3万1,583円 |
高齢夫婦無職(60歳以上) | 31万9,000円 | 2万6,583円 |
出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」
基本的に夫婦のみより子どもがいることで、死亡保障や学資保険の支払いの関係で平均保険料は増えています。一部子どもがいる方が金額が低いのは、出産や入学などの出費が増えることで保険料に回す余裕がないことも考えられるでしょう。
平均保険料が一番高くなるのは、末子就学終了後。子どもが大きくなるにつれて保険料が高くなっているのは、更新タイプの定期保険に入っていることが理由の1つとして考えられます。その場合、更新時の年齢で保険料が再設定されるので加入初期よりも金額が高くなります。
夫婦それぞれの就労形態でも平均保険料が異なってきます。
世帯主・配偶者の就労形態 | 世帯年間払込保険料 | 月間払込保険料 |
---|---|---|
世帯主就労・配偶者無職 | 34万9,000円 | 2万9,083円 |
共働き(配偶者はパート・派遣) | 36万6,000円 | 3万0,500円 |
共働き(配偶者はフルタイム) | 50万1,000円 | 4万1,750円 |
出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」
夫婦共働きの世帯が一番高い結果に。一般的に、夫婦共働きかつ両者がフルタイムだと、一方が無職やパートの場合より世帯収入が高くなります。そのため、保険料に回せる金額にも余裕があり高くなることが予想されます。保険料は万が一の未来へ支払うお金なので、月々の収支にどれだけ余裕があるかが金額に反映されるのでしょう。
性別ごとに、年収別の保険料の平均を見てみましょう。
【男性】
年収 | 年間払込保険料 | 月間払込保険料 |
---|---|---|
収入はない | 14万3,000円 | 1万1,917円 |
300万円未満 | 18万3,000円 | 1万5,250円 |
300〜500万円未満 | 20万0,000円 | 1万6,667円 |
500〜700万円未満 | 26万3,000円 | 2万1,917円 |
700〜1,000万円未満 | 32万5,000円 | 2万7,083円 |
1,000万円以上 | 34万6,000円 | 2万8,833円 |
【女性】
年収 | 年間払込保険料 | 月間払込保険料 |
---|---|---|
収入はない | 13万9,000円 | 1万1,583円 |
100万円未満 | 14万5,000円 | 1万2,083円 |
100〜300万円未満 | 16万6,000円 | 1万3,833円 |
300〜500万円未満 | 22万3,000円 | 1万8,583円 |
500万円以上 | 29万0,000円 | 2万4,167円 |
出典:生命保険文化センター『令和元年度「生活保障に関する調査」』
男女ともに、年収が高いほど保険料の支払いに回せる金額も高くなっています。この表から、年収が同じでも男女で保険料が変わってくることがわかります。年収300万円未満では男性の方が保険料が高いですが、年収300万円以上になると女性の保険料も同程度に。
年収300万円以上となるとフルタイムで働いていることが考えられます。収入保障の意味合いも込めた保障内容になっているのかもしれません。
ここからは実際に保険に入る場合にどのように保険を決めたらいいのか、大切な5つのポイントをお伝えします。これまで保険料に関してのみお伝えしてきましたが、保険を決めるポイントはそれだけではありません。後悔のない保険選びのためにも、続けて読み進めてください。
加入すべき生命保険を決めるポイント
下記でそれぞれ具体的な説明をしていきます。実際にあなた自身にあてはめて考えることで保険を探す準備ができるので、試してみてください。
保険に加入する理由は人それぞれ違います。周りが加入しているからと焦って加入してもいいことはありません。保険は毎月少なくないお金を支払います。何のために保険に加入しようと思っているのか、あなた自身で目的をしっかりと持ちましょう。
必要な保障を確保するためなのか、老後のための資産形成なのかによっても、加入すべき保険は異なります。保険に入ることが目的にならないようにすることが大切です。
万が一のことが起こった際、現在の貯金で賄えない場合を補うのが保険の考え方です。特に、死亡保障に関しては、現在の貯蓄では足りない金額をもとに保障金額を設定することが一般的です。
医療保険に関しても、手術・病気での入院費用などを貯金で補えるかどうかを考えましょう。今の貯蓄だけでは不安な場合、保険で補うことを検討してください。
生命保険文化センターの調査によると、支出可能な保険料は年間31.8万円でした。(出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査」)つまり月々の保険料は2万6,500円の計算になります。
一方、厚生労働省の資料によると、一般労働者の平均賃金は30万7,400円です。(出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況|賃金の推移」)そこから計算すると、一般的に収入の8.6%程度の保険料なら支払えるということになります。世間の相場を考えても、保険料は収入の5~10%程度で考えましょう。
基本的に保険は若ければ若いほど、月額の保険料を安く抑えられます。保障内容を充実させて、かつ費用を抑えたい場合は、若いうちに終身型の保険に加入するのがおすすめです。
保険料は、保障内容や加入者の年齢などによって金額が異なります。したがって、保険料だけで選ぶと適切な保障の保険に加入できない可能性も。扶養家族の人数や年齢・収入・世帯の資産状況によっても保険加入の必要性は変わります。
必要な保障をベースに、無理なく保険料が支払える保険を検討しましょう。平均払込保険料はあくまでも目安として捉えておくことをおすすめします。
ライフステージは計画的に進まないことがほとんどです。結婚や出産・子育て・教育・病気や怪我など、様々な想定をしつつ状況に合わせて保障内容や料金を見直しましょう。保険に加入する際には、柔軟に見直せる保険かどうかも重要なポイントになります。
特に、結婚や出産など家族が増えるタイミングでは必要保障額が上がるので見直しが必要です。逆に、子どもの独立などで必要保障額が減った場合にも、見直しを行なうことで家計の改善ができます。
ここまで、世間一般の平均払込保険料を、年齢やライフステージ・夫婦の雇用形態・年収・性別などの観点から紹介してきました。また、保険料以外で保険を選ぶ際に大切な5つのポイントも説明しました。
金額が全てではありませんが、あなたの今の状況ではどのくらいの金額が妥当なのかこの記事を参考に考えてみてください。さらに、現在加入している保険も、加入時からのライフステージの変化によって最適な保障は変わっているかもしれません。一度この記事を参考に見直してみましょう。
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高柳政道
CFP・1級ファイナンシャル・プランニング技能士
静岡県出身。小売業やメーカー営業を経験後にライターへ転身。 FP資格を活かして執筆業務を行う。 得意分野は「株式投資」「保険」「クレジットカード」「カードローン」など。 保有資格は「CFP」「1級ファイナンシャル・プランニング技能士」。
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