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「節約をしているのになぜか貯金が増えない…」
「自分と同じくらいの年収の人は、大体どれくらい貯金できてるんだろう?」
貯金額の話はなかなか知り合いともしづらいため、こういった悩みを抱えている人はたくさんいるでしょう。
この記事では、貯蓄の悩みを持つ人に向けて、年収別の平均年間貯金額をご紹介します。また、貯蓄を増やすためのポイントやおすすめの貯蓄方法も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
今回ご紹介する内容は、誰でも簡単に実践できる内容ばかりです。ぜひこの記事で紹介する内容を試してみて、お金の悩みとはお別れしましょう。
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目次
それではまずは、一般的な年間貯金額を年収別に見てみましょう。あなたと同じくらいの年収の人がどれくらい貯金をしているのかを見れば、あなたの支出が適切なのかがわかります。
もちろん暮らしている地域や家族構成・生活水準によって人それぞれですが、1つの参考にしてみてください。
まずは勤労者世帯と無職世帯の平均預貯金額を見てみましょう。
勤労者世帯 | 無職世帯 | |
---|---|---|
1ヶ月当たりの実収入 | 53万5,177円 | 19万6,706円 |
1ヶ月当たりの預貯金純増額 | 14万0,303円 | 7,468円 |
年間預貯金額 | 168万3,636円 | 8万9,616円 |
出典:総務省「家計調査報告-2022年(令和4年)-(1世帯当たり1か月間の収入と支出)」
総務省のデータによれば、働いている人の1世帯当たりの1ヶ月当たりの収入額が約53万円、それに対する預貯金額は約14万円でした。つまり、一般的には収入の25%ほどを貯蓄に回しているということになります。年間の預貯金額を計算すると約168万円です。
あなたの収入と貯蓄のバランスと比べてみて、いかがだったでしょうか。あくまでも参考なので、結果に一喜一憂せずにあなたの現状をまずは把握してみましょう。
さらにデータを深掘りしてみると、年収が増えるのに従って年間貯金額も増えるという傾向がありました。貯蓄を増やすためには、やはり年収そのものを上げるのも大きな要素になっていることが分かります。
年間収入五分位階級 | ~374万円 | 374~520万円 | 520~672万円 | 672~890万円 | 890万円~ |
---|---|---|---|---|---|
1ヶ月当たりの実収入 | 25万9,123円 | 38万2,175円 | 47万7,107円 | 62万2,321円 | 93万5,158円 |
1ヶ月当たりの預貯金純増額 | 6万1,897円 | 9万6,617円 | 12万4,016円 | 16万0,252円 | 25万8,730円 |
年間預貯金額 | 74万2,764円 | 115万9,404円 | 148万8,192円 | 192万3,024円 | 310万4,760円 |
出典:総務省「家計調査報告(家計収支編)-2021年(令和3年)-(年間収入五分位・十分位階級別)」
上記の表を見てみると、どの階級の人でも概ね収入の25%程度を貯金しており、この割合は年収によらず同じです。したがって、収入の25%程度を貯金できるような支出の水準が、一般的な家計の目安と言えるでしょう。
相場よりも貯金に回す額が少ない人は、家計管理や支出を見直す余地があるかもしれません。ぜひこの後にご紹介する内容を参考にしてみてください。
それでは、世間の貯金の現在高は一般的にどの程度なのでしょうか。ここでは、2人以上の世帯の平均貯蓄現在高をご紹介します。
年間収入 | 貯蓄現在高 |
---|---|
~331万円 | 1,406万円 |
331~457万円 | 1,798万円 |
457~623万円 | 1,664万円 |
623~872万円 | 1,665万円 |
872万円~ | 2,868万円 |
平均 | 1,880万円 |
出典:総務省「家計調査報告(貯蓄・負債編)-2021年(令和3年)平均結果-(二人以上の世帯)」
2人以上世帯の貯蓄高は1,880万円と、2,000万円近い額でした。年収が331万円未満の世帯でも、現在の貯蓄高は1,400万円を超えています。
もちろん年収が増えると貯蓄額も増えていますが、年収の差ほどの違いはありません。日本人は世界的に見ても貯蓄を好む傾向があるという話もあるように、貯蓄に対する意識が高いことがわかります。
続いては、年間貯金額を増やすためのポイントを5つご紹介していきます。ここで紹介するポイントは考え方や工夫ではなく、貯金を増やす根本的な仕組み作りです。
貯金を増やすための仕組みを作ることで、無理なくコツコツと貯金を増やしていきましょう。
年間貯金額を増やすポイント
ここで紹介する5つのポイントは、誰でも簡単に試すことができるものばかりです。さらに、効果も抜群に期待できるので、貯金が増えずに悩んでいる人はぜひ試してみてください。
1つ目の方法は、家計簿をつけて家計の収支を把握することです。家計簿をつけることで、自分の生活費の全体像を把握し、浪費やムダ遣いを防いで節約の習慣を身につけやすくなります。
ただし、完璧に家計簿をつけようとすると大変に感じ、途中で挫折してしまう可能性も。継続するポイントは、費用の項目を少なくしてできるだけ負担を減らすことです。
また、家計簿アプリを利用することもおすすめです。自動で支出や収入を集計してくれるため、手軽に家計状況を把握できます。グラフやチャートなどの機能があるアプリであれば、収支の傾向を視覚化できてより効率的な貯蓄が可能です。
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2つ目の方法は、固定費が適切かどうか見直すことです。固定費は毎月決まった額がかかるので、見直すことは貯金額を増やすために非常に効果的です。
電気やガス・水道の料金が一般的な料金よりも高ければ、電力会社やガス会社の見直しを検討しましょう。スマホの通信費用が高ければ、格安SIMの導入や三大キャリアの格安プランも検討する余地があります。他にも、ほとんど使っていないサブスクサービスやジムの月額料金などがあれば、退会するのも良いでしょう。
固定費の見直しは永久にその効果が持続するため、固定費を見直すのが早ければ早いほどお得になります。まずは固定費が適切かどうかを見直すことから始めてみてください。
3つ目の方法は、履歴が残る方法でお金を支払うことです。現金で支払いをする場合はレシートを毎回手元に保管しておかなければならず、手間がかかり忘れてしまう可能性もあります。
一方で、利用履歴が残る支払い方法であれば、いつ、どこで、何にお金を使ったのかがひと目でわかります。クレジットカードやデビットカードのように、利用履歴が残る支払い方法を利用するようにしましょう。
また、家計簿アプリのなかには、銀行口座と連携すれば自動で支払い用途・金額を記録できるものもあります。うまく活用して楽に把握しましょう。
4つ目の方法は、何よりも収入を増やすことです。細かな工夫や仕組み作りによって多少は貯金額を増やせますが、収入アップよりも効果的なものはありません。
一般的に、収入を増やすことは難しいと思われがちですが、実は色々な方法があります。収入を増やしたい人は、転職や副業に挑戦することを検討してみてください。
年金制度の破綻問題や働き方改革の影響により、国として副業を推進しています。多くの企業でも社員の副業が解禁となり、今や10人に1人が副業をしているというデータもあるほどです。
テレビや電車でも転職サービスの広告を見かけることが増えましたが、日本では転職市場が非常に盛んです。転職をした人は平均10%ほど給料が上がっているデータもあり、年収アップの転職は決して珍しい話ではありません。
ぜひ自分にあった転職先や副業を探して、収入アップを目指してみてください。
5つ目の方法は、先取り貯金の仕組みを作ることです。つまり、給料が振り込まれた時点であらかじめ決まった金額を貯蓄に回し、残りの額で生活費を工面する方法です。
この方法であれば、毎月の支出の変動によらず一定の額を安定的に貯金できます。また、必要な金額はあらかじめ貯金しているので、残った金額を気兼ねなく自由に使えるメリットも。つい使いすぎて貯金に回すお金が残せなかったという事態も起こりません。
ただし、意気込んで大きな額を先取り貯金すると、生活費が足りなくなって先取りした分を取り崩すことになりかねません。適切な額を先取り貯金をすることで、無理なくコツコツ貯金をする仕組みを作っていきましょう。
ここからは、年間貯金額を増やすための具体的な貯蓄方法について解説します。貯蓄が苦手な人でも取り組みやすいものばかりなので、ぜひ3つのうち1つでも試してみてください。
年間貯金額を増やす貯蓄方法
一言で貯蓄といっても様々な貯蓄方法があり、ここでは銀行預金や貯金よりも効率的に貯蓄を増やす方法をご紹介します。それぞれのメリットとデメリットをしっかり理解して利用してみてください。
1つ目の貯蓄方法は、財形貯蓄です。財形貯蓄とは、毎月一定額を給与から天引きして貯蓄する方法です。給与天引きのため支給される前に自動的にコツコツと貯められ、貯蓄が苦手な人でも無理なく先取り貯蓄ができます。
ただし、勤め先企業が財形貯蓄制度を導入している場合にしか利用できないことには注意が必要です。財形貯蓄には一般・年金・住宅の3つの種類があり、それぞれ用途や積立期間が限定されています。(参照:厚生労働省「財形貯蓄制度」)
財形貯蓄の最大のメリットは、550万円までであれば利子が非課税となる優遇措置が得られることです。自動的にコツコツ貯められて非課税にもなるお得な貯蓄方法なので、積極的に利用を検討してみてください。
2つ目の貯蓄方法は、iDeCo(個人型確定拠出年金)です。iDeCoとは、国民年金や厚生年金などの公的年金とは別の、任意加入の私的年金制度です。
職業によって月々の掛金上限は決まっていますが、基本的には65歳まで一定額を拠出して、株式や債券などを運用します。
iDeCoの最大のメリットは、掛金と運用益、そして積立金の受け取りに税金がかからないという点です。金融商品を運用するので元本割れのリスクがあることや、65歳までは原則引き出せないというデメリットもあります。それでも、老後資金を貯蓄したいのならiDeCoがおすすめです。
3つ目の方法は、つみたてNISAです。金融庁によるとつみたてNISAとは、2018年から開始した少額投資非課税制度のことです。
年間40万円まで投資でき、最長20年間は投資にかかる税金が非課税になります。つみたてNISAも投資先によっては元本割れのリスクが伴うので注意が必要です。
ただし、つみたてNISAの運用商品は金融庁により安全性を認められたものであり、比較的リスクは小さいと言えます。つみたてNISAはいつでも引き出すことが可能な点がiDeCoとは大きく異なります。
つみたてNISAのデメリットは、最長20年間しか非課税期間がないことでした。しかし、2024年から新NISAの精度が運用開始となり、非課税期間の制限はなくなりました。
つみたてNISAの投資額はそのまま新NISAに移行できるので、安全性は高いままで永久に税制優遇を得られるようになります。誰でも簡単に始められるので、ぜひ検討してみてください。
年収別の年間貯金額の平均と、貯金を増やすポイントやおすすめの貯蓄方法を解説してきました。ご紹介した固定費の見直しや先取り貯金などは今すぐに試せる内容で、早くやるほど効果が高くなります。
また、現状に不満があるという人は、収入を増やすために転職や副業をすることも検討してみてはいかがでしょうか。
お金が全てではないですが、安心できるだけの貯蓄を得られれば、ストレスのない豊かな人生を送れるでしょう。iDeCoやつみたてNISAなどの非課税制度も上手に利用して、賢く無理なく貯蓄を増やしてください。
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